騙されるな！「まともな投資信託」を見分けるためのの6つの基準

以前、森金融庁長官が「現在ある投資信託の中で積立NISA（ニーサ）の対象になり得る投資信託が全体の1％程度」という趣旨のコメントをしました。

つまり何を言いたかったのかというと「現在ある投資信託の99%はゴミ」ってことです。

投資は危険！なんて言葉を聞いたことありますよね。

その原因の多くは「自分たちの利益のためだけにゴミを売りつけてくる販売会社」にあると僕は思っています。

心ない販売会社は相手に知識がないことを利用して、ゴミ同然の投資信託を売ろうとしてきます。※良心的な販売会社もあります。

しかし「文句を言ったところで損をするのは自分たち」ですよね。それに問題があるのは心ない販売会社だけではなく、金融リテラシーのない自分達にもあります。

ゴミを売りつけられないようにするためには「何が良い金融商品なのか」を判断できるように金融リテラシーを身につけておく必要があります。

では何が良い投資信託なのでしょうか？

今回は「まともな投資信託を見分けるための6つの基準」について書いていきます。

まともな投信とは「どんな商品」なのか

まずはどんな人にとっての「まともな投信なのか」をハッキリさせましょう。

この記事で対象としたいのは「積立で長期投資を行いたい人」にとっての「まともな投資信託」とはこういうものだということを書いています。

では、答えを森金融庁長官の発言から探っていきましょう。

「日本で売られている公募株式投信は5406本ありますが、そのうちインデックス型株式投信は381本です。これから、複利の利益が得られない毎月分配型の投信、レバレッジのかかった投信、信託期間が短く長期投資を前提としていない投信を除き、ノーロードで信託報酬が一定率以下のものに限ると、積立NISAの対象として残ったものは50本弱でした。」

日本証券アナリスト協会が主催した「国際セミナー」での発言です。

この発言から読み取れる「まともな投信の基準」は以下の6つ。

インデックス型の投資信託とは

まず最初のポイントはインデックス型の投資信託を選ぶことです。

投資信託には「インデックス型」と「アクティブ型」の2種類があります。

インデックス型は「市場の平均を目指し」、アクティブ型は「市場の平均を上回ろう」とする投資信託と言うことですね。

この部分だけを見るとアクティブ型のほうがよさそうに感じますが、インデックス型のほうが良いと言われる理由は以下のとおり。

上記の理由からコツコツと堅実に長期投資をするのであればインデックス型のほうが向いていると言われています。

分配金再投資型の投資信託

2つ目のポイントは「分配金再投資型の商品を選ぶ」ということです。

投資信託には利益を分配金という形で配分してくれますが、これを「受け取る」のか「受け取らずに再投資する」のかを選択しなければいけません。

利益を実際に受け取ると「得をした気分」になれますが、長期投資で資産を増やすという観点では「受け取らずに再投資する」ことを選んだほうが圧倒的にお得なのです。

なぜならば分配金が支払われるときに「税金」を支払っているから。

例えば1000円の配当金があった場合、「分配するタイプ」は受け取るときには20%の税金が引かれ800円となります。しかし「分配せずに再投資するタイプ」の場合は1000円がそのまま再投資されるのです。

このわずかな差が長期運用では大きな違いとなって現れます。なぜならば分配金再投資型の投資信託のほうが「複利の力を最大限に活かせる」から。

分配金を受け取るタイプは元本を切り崩して支払っているので「複利」を活かすには致命的な商品なんですよね。

それに毎月分配型の投資信託だと税金のぶんだけパフォーマンスが低下します。

レバレッジのかかってない商品

レバレッジとは「自分のが持っている以上のお金を扱う」と考えれば良いでしょう。

例えば10万円を投資したときに、3倍のレバレッジをかけていれば30万円分の投資をしたことになります。

このレバレッジ効果を用いれば「儲けたときにより多くのお金を手に入れる」ことができるのですが、逆に「損をしたときにより多くのお金を失う」ことになります。

自分の持っているお金よりも多くの資金を動かすので、損をしたときにカバーしきれない金額が動く可能性があります。つまり多額の借金を作るということですね。

儲けることばかりに目がいって、損したときのリスクを考えていなければ非常に危険です。

金融庁長官の発言では「レバレッジ」を用いることはやめなさいと言っています。

ノーロードの投資信託

ノーロードの投資信託とは購入時に手数料がかからない商品のことです。

購入時手数料は投資成果を減少させます。

投資信託で積立投資を行う際に毎回のように手数料を取られるのであれば、その手数料の○%分は利回りが減ることになります。

毎月10000円の積立投資に対して2％の販売手数料を取られた場合、実際に投資できる金額は9800円です。投資を始める前から2%は確実に損をしてしまうことになります。

この購入時手数料を払わなくて良い用品はたくさんあります。ここで販売員の口車に乗って、手数料の高い商品を買ってしまっては儲けることはできないでしょう。

おそらく多くの人が払っているであろう販売手数料は払う必要のないコストです。

積立で長期投資を行うのであれば購入時の手数料は重要です。絶対に払ってはいけません。

信託報酬が低い商品

信託報酬とは投資信託の「管理手数料」のようなもので、投資信託を保有している間は必ず必要なコストです。

いわゆるランニングコストと言うやつですね。

ノーロードの投資信託を購入する利点と同じですが、この信託報酬のコストをカットするだけ運用成果は高まります。

長期で運用すれば、その差はより顕著です。

資金100万円	10年	20年	30年
年利1%	約110万円	約122万	約135万円
年利2%	約120万円	約150万円	約180万円
年利3%	約135万円	約180万円	約240万円

表は100万円を年利1%・2%・3%で長期運用（10年・20年・30年）したときの差を比較したものです。

100万円を年利1%で30年間運用した場合の元利合計額は約135万円ですが、年利3%で運用した場合の元利合計額は約240万円です。

たった数%の違いが大きな差を生むことになります。

この重要な年利○%を、投資をする前にコントロールできるとしたら儲けられる確率は高くなります。そのためには信託報酬のコストが低い投資信託を選べば良いのです。

ちなみに信託報酬は投資信託の目論見書を読めば何%なのか書いてありますよ。

長期投資を前提としている

長期投資を前提としている投資信託かどうかの判断は「コストが安い」「分配金を再投資」しているかを見れば良いでしょう。

つまり「ノーロード」で「信託報酬が安く」、「分配金再投資型」の「インデックスファンド」が長期投資を前提としている投資信託ということができます。

積立NISAで投資信託を購入するのであれば、金融庁長官の発言に素直に従ったほうが資産を増やせる確率は高くなるでしょうね。

あとは金融庁長官が発言しているように「信託期間」をチェックしましょう。

長期運用を目的とするのであれば「信託期間」が短い投資信託は避けましょう。この信託期間も目論見書でチェックできます。

まともな投資信託の6つの基準

いかがでしたか？これらが「まともな投資信託」を見分けるための6つの基準です。

毎月積立を行い長期投資でコツコツと資産を増やしたければ、上記の基準を意識して投資信託を購入してくださいね！